異常気象時も効果発揮／生産者「経営に安心感」の声／農業生産基盤の有効性調査 － 道農政部

　道農政部は、異常気象時における農業生産基盤の有効性調査の結果をまとめた。２０１６年度と１８年度の大雨・豪雨時および２１年度の高温少雨下においても、暗渠排水やかんがい設備などの基盤整備が収量・品質、作業効率の向上に効果を発揮したことを報告。生産者からは「異常気象時の被害が最小限にとどまったほか、通常時の収量も向上」「畑地かんがい施設でかん水や防除ができるので経営する上では安心感がある」などの声が寄せられている。

　近年、記録的な豪雨や高温少雨などの異常気象が頻発。同部では、厳しい気象条件下における農業基盤整備の有効性を確認することを目的に効果検証を行っている。
　２２年末に取りまとめた調査結果は、１６年度および１８年度の大雨・豪雨、２１年度の高温少雨に関するもの。大雨・豪雨編のうち、１６年度豪雨については台風等の影響を受けた空知、上川、オホーツク、十勝、根室管内の農業者３８５戸によるアンケート調査の回答状況を示した。
　暗渠排水を実施したほ場では、降雨後に農作業が再開できるまでの日数が未整備ほ場と比べ北海道全体で３.７日短縮。「速やかに満遍なくほ場が乾くようになり、作業効率や作物の出来が良くなった」との意見からも、事業効果に対する満足度は高いものとなっている。
　１８年度の大雨に係る全道３２市町村への聞き取り調査では、基盤整備実施済み地域において天候不順による被害の軽減を確認。被害軽減の理由には「適期の作業が可能となった」「品質の低下が抑制された」などが多く上がった。
　高温少雨編をみると、畑地かんがい・地下かんがい整備済み地域でタマネギやニンジンといった各作物の収量が約１～８割の増収に。具体的な事例として、タマネギは大空町、ニンジンは斜里町でＬ以上の上位規格の割合が未整備地域と比べそれぞれ３８.２％、１９.６％の増となっている。
　アンケート調査で、収量について「平年並み」「平年並み以上」と回答した農家戸数の割合は、整備済み地域が未整備地域を上回る結果に。整備した感想は「満足」「概ね満足」を合わせて９割超えとなっており、かんがい効果への評価の高さがうかがえる。
　一方、未整備地域においても「整備が必要」との回答が約８割を占めるなど、あらためて施設の必要性が確認された。